営農管理アプリ
おすすめ圃場ごとの作業や収量の記録・栽培計画に使えます。
営農管理アプリを比較する →作物別スタートガイド
麦・大豆などの畑作を未経験から始める
耕起・播種・防除・収穫など、トラクターで広い畑を往復する作業が中心です。まっすぐ等間隔に走る作業が多く、自動操舵の効果が出やすい作目です。
国の実証で減った作業時間（水田・畑作の平均）
38%減
スマート農業の技術を入れた作業ごとの、労働時間の削減率の平均です。
出典：農林水産技術会議事務局「労働力不足の解消に向けたスマート農業実証の結果について」主な作業
- 耕起・整地
- 播種
- 除草・防除
- 収穫
畑作で使えるスマート農業の道具
道具ごとの向き不向きです。規模や地域によって変わるので、目安として見てください。
自動操舵システム
おすすめ耕起・播種などトラクターの長い直進作業が多く、重複や耕し残しを減らしやすい作目です。
自動操舵システムを比較する →農業ドローン
おすすめ大豆・麦などはドローン散布の登録がある農薬が多くあります。
農業ドローンを比較する →畑作の公的な事例
国の実証などの資料から。費用が増えた点や条件も、資料に書かれたとおりに載せています。
畑作中山間
中山間の大豆で、小さな田を合筆しGNSSで排水対策
役員3名・従業員95名（パート、技能実習生含む）の大規模経営（経営面積861ha、大豆281ha・水稲326ha・小麦153ha・そば151haほか）（令和3年度）
中山間の小さな田んぼを何枚もまとめて大きくし、トラクターの位置情報で作った凹凸マップをもとに排水の溝を掘りました。大豆の収量が4割以上増え、経費は増えたものの10a当たりの利益も上がりました。ドローンなどの機械より、圃場の条件整備が効いた事例です。
導入した技術：緩傾斜圃場の合筆、GNSS受信機による凹凸マップ作成と溝掘りによる排水対策、収量コンバイン（別の実証区で農薬散布ドローン・リモコン草刈機も使用）
- 合筆後の作業効率
- 約2倍に向上（10a程度の圃場6～8枚を1つに）
- 大豆の単収（10a当たり）
- 132kg→187kg（42%増加）
- 労働時間（10a当たり）
- 6.85時間→6.90時間（排水対策のための追加作業を含む）
- 利益（10a当たり）
- 4.2千円→10.5千円
注意：機械・施設費は10a当たり32.6千円→37.6千円、乾燥調製料金を含む賃借料及び料金は11.2千円→16.5千円に増えた。慣行区の単収は過去5年間の平均値。ドローン・リモコン草刈機は表とは別の実証区での使用で、今後経営全体に展開するとしている。
出典：実証事例（大規模畑作(大豆) 小区画圃場を合筆し、作業効率・収量を向上）（農研機構 スマート農業実証プロジェクト 成果ポータル）
道具の費用の試算例
例として3ha・年2回の防除で試算しています。製品は価格がいちばん安いものを機械的に選び、補助金は使わない場合です。トラクター本体・資材・燃料などは含みません。
| 組み合わせ | 1年目に払う額 | 年あたりの費用 |
|---|---|---|
| 記録から始めるアプリで記録、防除はドローンに委託 | 12.8万円 | 12.8万円 |
| 直進は機械に任せる＋後付けの自動操舵 | 133.3万円 | 30.1万円 |
| ドローンも持つ＋ドローンを購入 | 254.6万円 | 36.4万円 |
年あたりの費用は、機械を法定耐用年数（農業用設備7年）でならした額です。計算の前提と出典は費用シミュレーターに載せています。
面積や製品を変えて試算するドローンで散布できる農薬
農林水産省の登録情報から、ドローン（無人航空機）による使用の登録がある農薬を作物ごとに調べられます。
始め方と、使える支援
就農準備資金は、道府県農業大学校や先進農家等で研修を受ける場合に、研修期間中に月13.75万円（年間最大165万円）を最長2年間交付する。交付対象は就農予定時に49歳以下の者で、都道府県等が認めた研修機関等で概ね1年以上かつ概ね年間1,200時間以上の研修を受けること、原則として前年の世帯所得が600万円以下であることなどが要件。
出典：農林水産省「就農準備資金・経営開始資金」／就農準備資金・経営開始資金PR版（令和8年度）経営開始資金は、独立・自営就農時に49歳以下の者に、経営開始から最大3年間、月13.75万円（年間165万円）を交付する。認定新規就農者であること、経営開始5年後までに農業で生計が成り立つ実現可能な計画であること、目標地図に位置付けられる（または農地中間管理機構から農地を借りている）こと、原則として前年の世帯所得が600万円以下であることなどが要件。
出典：農林水産省「就農準備資金・経営開始資金」／就農準備資金・経営開始資金PR版（令和8年度）同ハンドブックは、独立の前に農業法人で従業員として働きながら生産技術、加工販売、経営管理などのノウハウを学ぶことも有効だとしている。就農希望地の農業法人で働いて地域の人間関係を築くことで、独立・自営就農に役立つ情報が手に入る場合もあるとし、市町村やJA等が開設する研修農場（トレーニングファーム）も紹介している。
出典：農林水産省「新・農業人ハンドブック2026」（農業法人などで研修を受けたい）全国新規就農相談センターは、就農相談窓口として全国新規就農相談センターと都道府県ごとの新規就農相談窓口があり、就農イベントでは就農相談担当者との面談や農家の体験談、就農したい地域の詳細情報を得られるとして、「まずはお近くの就農相談窓口・就農イベントへ足を運んでみること」を勧めている。
出典：農業をはじめる.JP（全国新規就農相談センター）「就農相談をする」
技術や作業の時期は、地域や品種によって大きく変わります。まずはお近くの就農相談窓口で、その地域で畑作を始める方法を聞いてみてください。